日本の話

日本ハム|血清に頼ることで課題となっていた培養肉の大量生産に新たな可能性

2022年10月31日

2022.10ニュース

この記事でわかること

  • 日本ハムは2022年10月4日、血清を使わず細胞培養を実現したことを発表。
  • 今後培養肉業界を大きく変える可能性がある
  • 私たちの食卓に培養肉が並ぶのは近いかもしれない。

日本ハム|培養肉の大量生産に新たな可能性

https://www.nipponham.co.jp/news/2022/20221004/
https://www.nipponham.co.jp/news/2022/20221004/

日本ハムは2022年10月4日、培養肉の大量生産実現に向けた課題の一つであった培養液の主成分である動物血清を一般に流通している食品で代用し、ウシやニワトリの細胞を培養することに成功したと発表した。

すでに国際学会で発表し、現在特許を申請中である。

日本ハムの発見は、これまで動物の血清に頼ることで課題となっていた培養肉の大量生産に新たな可能性を開くものです。

この新しい方法は、培養肉業界を大きく変え、消費者にとってより身近で手頃なものになる可能性があります。(※1)

【学会発表情報】

タイトル:Screening of food ingredients with proliferative activity for skeletal muscle cells

著者:Makoto Segawa, Yasutaka Nishiyama, Takanori Hasegawa

所属:R&D Center, NH Foods Ltd.

発表学会:68th International Congress of Meat Science and Technology (ICoMST)

https://www.nipponham.co.jp/news/2022/20221004/

※1「日本ハム|ニュースリリース

培養肉のコストはどれくらい!?

リングノートに書かれたコストの文字

2013年に作られた培養肉ハンバーガーは、1個で4500万円以上。

これは多くの人にとって手の届かないコストでしたが、各国の研究者たちはコストを下げるために懸命に努力してきました。

その努力の甲斐あって、今では培養肉ハンバーグが1,500円程度に。

培養肉のコストはどのくらい?

まだまだ課題は山積み

ビジネスマン・目標設定
  • 動物による有効な食品成分が違う
  • さらなるコスト削減の必要性

動物による有効な食品成分が違う

日本ハムのニュースリリース記事によると、本研究の結果、牛と鶏で異なる結果が得られ、また、家畜種によって成長促進に適した食品成分が異なることが確認されたとのこと。

しかし、今後研究が進むにつれて課題が出てくることが予想されます。

例えば、具体的にどのような食品成分が家畜種ごとの成長促進に最も効果的であるかは、まだ明らかになっていない。

また、成長促進のために異なる食品成分を使用した場合の長期的な効果もまだわかっていない。畜産の効率を高めるためには、今後の研究でこれらの問題を解決する必要がある。

さらなるコスト削減の必要性

日本ハムの研究成果により、培養肉のコストが大幅に下がることが期待される。

それでも、培養肉は一般の肉に比べてコストが高く、広く普及するにはまだ時間がかかるかもしれない。

その間、研究者たちは培養肉をより手頃な価格で、一般の人々が手に入れられるようにするための努力を続けている。

今後も日本ハムは、研究開発を続けることで培養肉のコストが下がりより広く普及することを目標に研究を続けていく。

培養肉に関するQ & A

Q & A

培養肉が食べられる国は?

2022年では、シンガポールでしか培養肉を食べることはできません。

しかし、いくつかの国では培養肉の一般販売に向けた動きがあり、近い将来、培養肉が販売されることが予想されます。

アメリカカナダ、欧州では、培養肉製品を承認するための規制の整備に取り組んでおり、今後数年以内に消費者が入手できるようになると予想されます。

日本では培養肉が食べられるのか

日本ではまだ、培養肉は販売されていません。

その理由は、培養肉に関するルールがないためです。

まだ認可が下りていない以上、早急にルール作りが必要である。

また、培養肉の安全性を確保するために、さらに研究を進める必要です。

まとめ

日本ハムの研究により、日本でも培養肉が食卓に並ぶ日が近いかもしれません。

今回の研究結果は日本だけでなく、世界にとっても、培養肉は食糧生産の考え方を大きく変える可能性を秘めています。

日本ハムの研究は、この新しい分野の最先端を行くものである。

今後「食の安全」「コスト」「味」など、現在の食品産業が抱える喫緊の課題を解決するし、新しい時代の食品製造をリードし続けるであろう。

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